【日経Mj】飲食業調査による売上高成長率ランキングの結果は?

      2016/06/22



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先日、いきなりステーキでランチをしたときに、日経MJ「店舗別売上成長率ランキング1位獲得」というコピーを店内で目にしました。

そこで今回は、日経MJの飲食業調査結果の興味深いところを抜粋し、その他の情報も追加しながらまとめてみました。

ちなみに日経MJの飲食業調査の対象は次の通りです。

飲食業経営を主な事業とする企業から主要企業538社を選び、3月中旬からインターネット調査を実施。有効回答は326社

店舗別の売上高伸び率ランキングは?

まず2015年度の店舗売上高伸び率ランキングを見る前に、1年前の2014年ランキングを確認してみます。

2014年店舗別売上高伸び率ランキング
2014ranking(出所:日経MJ飲食業調査 以下同様)

で、これを見ると当時話題だった俺のイタリアンや俺のフレンチがランクインしていないことに気づかれた方も多いと思います。

おそらくランクインしていないのは調査対象になっていない又は回答していないからですが、手許にある資料(富士経済マーケティング便覧etc)を基に2014年「俺の」成長率を計算すると233%(売上は75億円弱)です。

さて、2015年の売上高伸び率ランキングです。

2015年店舗別売上高伸び率ランキング
2015ranking

まずこのランキングを見ると、肉が多くランキングしていることがわかります。

売上高伸び率とか、成長率はブームを反映しやすい傾向にあります。したがって2015年度は肉ブームを影響を受けていると言えます。

ただブームは所詮ブームなので、ブームが終わると成長率は鈍る。

売上高経常利益率ランキング

次に売上高経常利益率ランキングです。

まずその前提として、営業利益や経常利益などの意味がよくわからない方はこちらの記事をお勧めします。

参考:ビジネスマンのための財務諸表の見方と読み方

売上高経常利益率ランキング
profitrinking

このブログで、売上高営業利益率ランキングについて記載したことはありましたが、経常利益率ランキングについて記載したことはありませんでした。

【最新】飲食店の売上高営業利益率ランキングを発表!

売上高営業利益率では常に1位のひらまつが、経常利益率ではランクインしていないので(おそらく、日経の調査に回答していない)、独自に計算してみました。

すると、ひらまつの売上高経常利益率は、24.5%

もしひらまつが日経MJの調査に回答していれば、ひらまつがダントツで1位。

設備投資ランキング

setsubi01(単位:百万円)

これは設備投資ランキングですが、会社の規模(売上高)が大きければ設備投資額も大きくなって当然です。したがって、設備投資額だけをランキング形式で比較してもあんまり意味がない。

そこでランキングしている企業の設備投資額を各々の会社の営業CF(※)で割って、上の表にその比率を追加してみました。こうすると将来への投資の積極性がよくわかります。

※ 簡便的に計算するために営業CFを利用しています。もっと的確な判断をする場合には他の数値を活用することが多い。

直近の営業CFに占める設備投資額
setsubi02

営業CFに占める設備投資額が100%以内であれば、手堅い又は慎重な投資、100%を超えると(やや)積極的な投資と読むことができます。

マックは直近の営業CFがマイナスなので算定不可。モンテローザは営業CFを公表していません。

吉野家は前期の営業CFが118億円でしたが、直近では4億円に減少しています。理由は消費税の支払、仕入債務の減少、棚卸資産の増加が主な理由です。2974%では吉野家の正確な投資姿勢を判断しづらいので、過去3年間の平均営業CFを用いて再計算すると、約150%になります。したがって、吉野家も将来に対して積極的に投資していると言えます。

その他、表の比率を見ると、ゼンショー、ロイホ、王将は(やや)積極的に投資していると読むことができますが、その他は慎重に投資していると読み取ることができます。

飲食店経営者のためのキャッシュ・フロー計算書の見方

調査対象企業のインバウンド対策は?

で、この日経MJの飲食業調査によれば「外国語対応、8割超」となっています。8割とは言っても、回答企業のうちの8割で、しかも調査対象はそれなりの飲食店ばかりのはずなので、この8割という値になっているのだと思います。

中小企業や個人事業主の飲食店も合わせれば、インバウンド対策をしている飲食店は5割未満になるはず。

ちなみにぐるなびでは、インバウンド対策をしている飲食店は5割強と把握しているようです。

今回は日経MJが実施した第42回飲食業調査について記載しましたが、詳細は2016年5月25日号の日経MJに掲載されていますのでご興味のある方はご確認ください。

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